マクセルと東京科学大、水系電解質の次世代電池を共同研究

ニュースの要点

マクセルは2026年10月28日、東京科学大学が研究する水系複合準固体電解質「3D-SLISE」を使った次世代電池の共同研究を始めたと発表しました。セラミックス粒子の界面に水分子を持つ材料を使い、可燃性の有機電解液を用いない電池を目指します。

材料を水と混ぜて塗布できるため、マクセルがリチウムイオン電池の電極製造で培った塗布技術や設備の活用が可能としています。乾燥した製造空間や有機溶剤を使わない工程によって、消費電力や環境負荷の低減も狙います。

想定用途はデータセンター向けの無停電電源装置、電動工具、搬送ロボットなどです。火災リスクを抑え、使用後の材料回収も容易にすることを目指します。研究費、製品化時期、量産能力、削減効果の実測値は公表していません。

ニュース出典: マクセル「マクセルと東京科学大学、水分子をセラミックス粒子界面に持つ電解質を用いた次世代電池の共同研究を開始」（2026年10月28日）補足出典: 東京科学大学「世界初、大気下でつくる新しいリチウムイオン電池電解質」（2025年8月5日）

イノベーション総研の考察

今回の新事実は、電解質の発見そのものではなく、大学の材料研究と電池メーカーの製造技術をつなぐ共同研究です。安全性への期待だけで判断せず、既存設備を使える範囲と、用途に必要な性能を満たす条件を合わせて考えたい事例です。

大学の材料成果と、今回の共同研究を分けて読む

東京科学大学は2025年8月、水系の準固体電解質と、それを使った電池の評価結果を公表しています。同資料では、可燃性の有機溶媒を含まないこと、大気中で作製できること、使用後に水へ再分散して活物質を回収できることが示されました。一方、電圧や寿命を高める課題も明記されています。

マクセルの発表は、この既存成果に対して電極の塗布技術や設備を持ち込む段階です。新しい材料ができたことと、その材料を安定して製品にできることは同じではありません。研究室での性能と、製造時の品質のばらつきや費用をつなげる必要があるためです。

材料の共同研究は、既知の性能を並べるより、製品として確かめる残りの条件を明らかにします。

今回、研究の具体的な期間や性能目標は示されていません。大学の過去の評価結果を、マクセルが量産品で達成した結果へ置き換えることはできません。次の発表では、共同で何を作り、どの条件で評価したかが重要になります。

塗布設備の再利用は、工程全体の費用で判断する

マクセルは、水と混ぜた材料を塗布する製法に、自社の既存技術や設備を活用できると説明しています。新材料へ参入する際に、既存の製造経験を使えることは、設備をすべて作り直す場合とは異なる出発点になります。

既存設備を使える利点は、追加の管理や検査も含めて、製造工程全体で確かめます。

たとえば塗布できても、同じ厚みや品質を保つ条件、乾燥に必要な時間、製品ごとの検査が増えれば、設備再利用の効果は変わります。これは今回の技術で負担が増えたという事実ではなく、製造技術を転用する際の評価項目です。使える設備の台数だけで投資額の減少を推定しないことが大切です。

乾燥した製造空間や有機溶剤が不要になることも、発表では低消費電力や環境負荷低減への期待として説明されています。現時点で削減額や削減率は分かりません。新しい工程と既存工程を、同じ品質と生産量の条件で比べてから拡大を判断する必要があります。

火災リスクの低減と、用途に十分な性能は同時に問われる

無停電電源装置は、停電時などに設備へ電力を供給する装置です。マクセルはデータセンターの火災対策を背景に、こうした用途を想定しています。ただし、燃えにくい材料を使う利点だけで、必要な電源の条件をすべて満たしたとは言えません。

新電池の用途は、安全性への期待と、その現場で必要な出力・寿命・費用の両方から選びます。

同じ電池でも、電動工具と定置用の電源では、使う頻度、必要な出力、設置できる大きさ、交換の負担が異なります。既存の電池を全面的に置き換える構想から始めるより、どの条件なら新材料の利点が生きるかを具体化する方が、検証すべき課題を絞れます。

大学の2025年資料には寿命と電圧の改善に向けた課題がありますが、その後すべて解決したとの今回の発表はありません。安全性を理由に、耐久性や用途別の評価まで完了したように書かないことが、投資判断では重要です。

材料回収のしやすさを、再利用できる品質までつなぐ

水を使って材料を取り出しやすくする構成は、使用後の電池を扱う工程にも関わります。東京科学大学は材料を直接回収できる可能性を示し、マクセルもリサイクル性への期待を述べています。しかし、取り出せることと、再び電池の材料として使えることの間には、品質や回収費用の確認が残ります。

循環を強みにする電池では、製造時の利点と、回収後に残る価値を同じ計画で確かめます。

担当者の方が材料系の新規事業を検討するなら、最初の試作品で確認する用途性能、製造設備の追加条件、回収後に守る品質を並べ、誰がどの段階で判断するかを定めます。いずれかの条件が成立しない場合に、用途を絞るのか、製法を変えるのかも選択肢です。

今後追いたいのは、用途を絞った電池の評価、既存設備での製造条件、回収した材料の再利用評価です。共同研究の開始は具体的な前進ですが、商用化や費用低減の実現を約束するものではありません。

まとめ

マクセルと東京科学大学の共同研究は、水系材料の成果を既存の電池製造技術へつなぐ取り組みです。新規事業では、安全性への期待、設備の転用、用途に必要な性能、回収後の価値を分けて検証することが重要です。材料の新しさだけでなく、製造と利用の条件がそろうかを見て投資を進める必要があります。

関連記事: 仮説検証を「試しただけ」で終わらせない進め方 ／ 新規事業で検証できる仮説を立てる方法