ネクソン、「デイヴ・ザ・ダイバー」をモバイル展開

ニュースの要点

ネクソンは2026年9月17日、連結子会社MINTROCKETが開発するゲーム「デイヴ・ザ・ダイバー」のiOS版とAndroid版を配信開始しました。価格は1,500円です。同作はPCや家庭用ゲーム機で展開し、全プラットフォームの累計販売本数が1,000万本を超えています。

モバイル版では、スマートフォン向けに画面と操作を最適化し、3段階の表示拡大、登場人物への直接移動、端末を傾けてお茶を注ぐ操作などを追加しました。既存の追加コンテンツにも対応し、最新の有料追加コンテンツは別途購入できます。

ネクソンは既存IPを新しい利用場面へ広げるため、モバイル端末で利用者と追加販売の機会を増やします。ただし、モバイル版の販売目標、予約数、開発費、既存機種からの購入割合、追加コンテンツの購入率は公表していません。

ニュース出典：『デイヴ・ザ・ダイバー』、iOS／Android向けに本日より配信開始！（ネクソン、2026年9月17日）

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イノベーション総研の考察

ネクソンのモバイル展開は、新作を一から作るのではなく、累計1,000万本を販売した既存作品を別の利用場面へ広げるものです。認知された作品を使うため、新規顧客へ内容を説明する負担を下げながら、スマートフォン利用者へ接点を増やせます。

一方、PCや家庭用ゲーム機とスマートフォンでは、画面の大きさ、操作方法、一回の利用時間、支払い方が違います。成功の条件は移植したことではなく、モバイルで遊び続けられる体験へ作り直し、1,500円の購入と追加コンテンツへつなげることです。

1,000万本の既存IPが顧客獲得の負担を下げる

新しいゲームを発売する場合、内容や遊び方を知ってもらい、購入を促すまでに大きな宣伝費が必要です。「デイヴ・ザ・ダイバー」はすでにPCや家庭用ゲーム機で1,000万本を販売し、作品名や評価が蓄積されています。モバイル版は既存の知名度と利用者の口コミを使えます。

また、以前遊んだ利用者が、外出先や別の端末でもう一度購入する可能性があります。ただし、既存利用者の買い直しだけでは市場は広がりません。家庭用ゲーム機を持たない利用者や、短時間で遊ぶ層へ届くかが成長の条件です。

累計1,000万本の実績は、モバイル版が作品説明と信頼獲得に使う顧客獲得資産になります。

操作の移植ではなく短い利用時間へ再設計した

スマートフォンでは、物理的なボタンがなく、画面上の操作が表示領域を狭めます。ネクソンは画面の拡大率、登場人物への直接移動、端末の傾きを使う操作を追加しました。元の操作をそのまま再現するのではなく、小さい画面と短い利用時間に合わせています。

特に直接移動は、広い場所を歩く時間を減らし、短い休憩時間でも目的の作業へ進める機能です。一方、操作を単純化しすぎると探索の面白さを損なう可能性があります。継続率や一回当たりの利用時間を見ながら調整する必要があります。

新しい端末への展開では機能を同じにするより、その端末で利用しにくい待ち時間と操作を減らすことが重要です。

1,500円の買い切りは無料ゲームとの差別化になる

スマートフォンのゲームには無料で始め、利用中に課金する方式が多くあります。今回の本編価格は1,500円で、購入前に支払いが必要です。既存作品の評価があるため採用できる方法であり、頻繁な広告表示や進行に必要な課金を避けられる点は利用者への違いになります。

一方、無料ゲームと並ぶ売り場では、購入前に価値を伝えなければなりません。期間限定の割引は初期販売を増やしますが、値引き終了後も購入が続くかを確認する必要があります。追加コンテンツを別売りするため、本編購入後の満足度が次の売上に影響します。

買い切りモデルは既存IPの信頼を売上へ変える方法であり、無料ゲームとは課金体験の違いで競争します。

有料転換率と追加購入率がIP拡張の再現性を示す

担当者の方が既存商品を新しい販売経路へ広げる場合、既存顧客の買い直しと新規顧客の獲得を分けて測る必要があります。事前登録から有料購入へ進む割合、購入後の利用日数、追加コンテンツの購入率、機種別の評価を確認します。

ネクソンについては、モバイル版の販売本数、地域別構成、割引終了後の販売速度、30日後の継続率、追加コンテンツ購入率が重要です。これらが既存機種の販売を減らさず、新しい顧客を増やせれば、開発費を回収できる採算を保ちながら、ほかの作品にも横展開できる方法になります。

モバイル展開の成功は配信数ではなく、有料購入後の継続率と追加コンテンツ購入率で判断できます。

まとめ

ネクソンは累計1,000万本を販売した「デイヴ・ザ・ダイバー」をiOSとAndroidへ広げました。既存IPの認知を使いながら、操作や移動をモバイル向けに作り直しています。今後は、割引終了後の販売、有料購入後の継続率、追加コンテンツ購入率、新規利用者の割合を確認する必要があります。

執筆：イノベーション総合研究所