MTG、集合住宅向けReFa給水設備を発売

ニュースの要点

MTGは2026年9月17日、美容ブランド「ReFa」の給水設備「ReFa ULTRA FINE BUBBLE SUIGEN」に、集合住宅用の40ミリと50ミリを追加すると発表しました。9月23日から、ハウスメーカーやデベロッパーなどの住宅市場で順次販売します。価格はオープン価格です。

この製品は建物の給水設備へ取り付け、各フロアや住戸へウルトラファインバブルを含む水を届けます。個別のシャワーヘッドを購入しなくても、シャワー、洗面、キッチン、洗濯、トイレなど、住戸内の複数の場所で利用できる設計です。

MTGはこれまで戸建て住宅などへ対応するサイズを販売してきました。今回は集合住宅の付加価値を高めるため、消費者向け美容機器から建物設備へ販売範囲を広げます。ただし、販売価格、受注棟数、導入費用、保守費用、節水などの定量効果は公表していません。

ニュース出典：人も暮らしも環境もキレイにする「ReFa ULTRA FINE BUBBLE SUIGEN（リファウルトラファインバブル スイゲン）」から集合住宅用の新サイズが発売（MTG、2026年9月17日）

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イノベーション総研の考察

MTGの新製品は、既存の美容ブランドを集合住宅の設備へ広げるものです。購入者が自宅で使う商品から、デベロッパーやハウスメーカーが建物へ組み込む設備へ変わるため、販売相手、導入時期、保守責任が大きく変わります。

この拡大が成功すれば、入居者一人ずつに販売するのではなく、建物単位で導入できます。一方、設備として採用されるには、美容効果の訴求だけでなく、設計、施工、水圧、故障対応、費用対効果を住宅事業者へ説明する必要があります。

個人向け美容機器が建物設備の商材へ広がる

ReFaはシャワーヘッドなど、消費者が自分で選び、交換して使う商品で認知を広げてきました。今回のSUIGENは水道管へ設置するため、住戸内の複数の水回りへ価値を届けられます。購入判断も個人ではなく、建物の企画や設備を決める事業者が行います。

この違いは販売規模だけではありません。消費者向け商品は広告や店頭で短期間に販売できますが、建物設備は設計段階での採用、施工会社との調整、引き渡し後の保守が必要です。その代わり、採用されれば一棟の多くの住戸へ同時に届けられます。

既存ブランドを建物設備へ広げると、顧客は利用者から設計・施工・運営を決める住宅事業者へ変わります。

40・50ミリ対応で販売相手と導入時期が変わる

集合住宅は戸建てより多くの水を供給するため、給水管の口径や建物の方式に合わせた製品が必要です。40ミリと50ミリの追加は、複数住戸へ水を届ける設備として提案できる対象を広げます。販売先にデベロッパーが含まれるのは、完成後ではなく、計画・設計時点から採用を働きかけるためです。

新築物件では、設備仕様が決まる前に性能、費用、保守方法を提示しなければなりません。既存物件では、工事中の断水や設置スペース、配管の状態が導入条件になります。同じ製品でも、新築と既築で営業手順と採算が異なります。

集合住宅向けでは発売後の販売より、建物の設計前に仕様へ組み込まれる営業活動が成長を左右します。

導入時の一括売上だけでは設備事業は続かない

建物設備は導入時の金額が大きい一方、故障すると多くの住戸に影響します。水質や水圧を保ちながら利用できること、点検や交換の手順、責任分界を明確にすることが必要です。導入後の問い合わせを住宅事業者とMTGのどちらが受けるかも、採用判断に影響します。

また、入居者が価値を実感できなければ、デベロッパーは次の物件で採用しません。美容の印象だけでなく、入居者満足、物件選択への影響、洗剤や水の使用量などを継続的に測る必要があります。保守契約や交換需要を設計できれば、販売後の収益も作れます。

建物設備として定着する条件は初回販売額ではなく、保守責任を明確にし、次の物件でも採用される実績を作ることです。

採用棟数と入居者利用が拡大の分岐点になる

担当者の方が消費者向け商品を法人市場へ広げる場合、既存商品のサイズ変更だけでなく、法人の意思決定に必要な証拠を用意する必要があります。施工時間、既存設備への影響、保守費、利用者の評価、物件販売への効果を、導入前後で比較できる形にします。

MTGについては、採用棟数と住戸数、新築・既築の内訳、一棟当たりの受注額、施工期間、故障率、継続保守の契約率を確認したいところです。入居者がどの程度価値を認識し、デベロッパーが別物件へ横展開するかも重要です。

集合住宅向け事業の再現性は、採用棟数に加え、入居者の利用実感と同じ事業者による再採用で判断できます。

まとめ

MTGはReFaの給水設備に集合住宅用サイズを追加し、美容機器を建物の付加価値へ広げます。販売相手は消費者からデベロッパーやハウスメーカーへ変わり、設計段階の営業と導入後の保守が必要です。今後は、採用棟数、入居者評価、施工・保守費、同じ事業者による再採用を確認する必要があります。

執筆：イノベーション総合研究所